今回は、入院や手術の時に高額な医療費の支払いをしないとわかっている場合に、知っておくといい制度について、シェアしようと思います。
私は矯正をしようと思った時にどれほどお金がかかるのかや、どのようなローンの種類があるとか、色々と調べました。そして顎変形症だと診断された時には、どれくらいの入院費がかかるのかを知っておくために、またいろんな資料を読んだりブログをみて、勉強しました。
矯正に関わらず、何かの病気や怪我を負って入院や手術をして、高額な医療費を支払う予定がわかっている場合、もしくは急な出費になってしまった時に活用すると、高額なお金を払わずに済む制度を紹介します。
詳しく書きすぎると分からなくなると思うので（私は分からなくなった）、わかりやすくどういう制度なのかを重点において、書いていきます。
主な制度は２つ
日本には色んな医療制度が実はあります。その中で、特に私が今回使用した制度をピックアップして紹介します。高額な医療費は生活していく上で、かなり大きな痛手となってしまいます。入院を長くすれば、そのぶん働けずにお金がないわけで、できるだけ押さえておきたいものです。
そこで、使用するといい制度は「高額医療費」と「限度額適用認定証」の2つです。
これは一緒に使うわけではなく、どちらかを選んで使用するものです。簡単にこの2つの特徴をいうと、"先に全額を自分で払って後で返金してもらう"か、"先に払ってもらい残りを自分で払う"かです。
自分の生活スタイルやお財布事情、申請のタイミングで異なっていくと思います。
高額医療費
この制度は、1ヶ月（1日から月末まで）の間にかかった医療費が高額になった際に、自己負担限度額を超えた分を後で、払い戻される制度のことです。
健康保険高額療養費支給申請書を書いて提出すれば、払い戻しを受けることができます。
申請書類等はこちらから。
自己負担限度額は、70歳未満の場合5つの区分に分けられ、標準報酬月額によって自己負担限度額が異なります。多くは区分ウや区分エが多いのではないかなと思います。
病院で入院や手術を受け、退院の際に一度自分で全額を支払います。その後に申請を行うことで、3ヶ月以上はかかりますが超えた分の金額を払い戻してもらえます。
しかし、急なことでお金がなく全額を払い戻しがあるまでに負担できない場合には、高額療養費支給見込額の8割相当額を無利子で貸付してくれる「高額医療費貸付制度」もあるので、安心してください。詳しくはこちらから。
ちなみにこの制度、自己負担額は世帯で合算することかできるようです。個人では少ない金額でも、家族が同じ月に入院や病気怪我をした場合に合算して、対象金額であればお得になるかもしれませんね。
限度額適用認定証
この制度は、医療費が高額になることを前もってわかっている場合の時に、申請しておくといいものです。
入院の予定がわかっているのであれば、限度額適用認定証を申請して認定証をもらっておけば、入院手続きの際に提示して、退院後の請求額を自己負担限度額が超えた分を差し引いた金額のみ、支払うだけでよくなります。
自己負担限度額を超える額を請求されて、後で申請すれば払い戻されるとしても、一時的に高額な医療費を全額負担するのは大変ですからね。
提出に必要な書類等はこちらから。
制度を使用した感想と実際の入院請求額
私は今回の顎変形症の手術と入院で、40万から50万ほどかかる可能性があると体験した人のブログ等から情報を得ていました。
この手術のためにお金を貯金していたので、全額負担できないわけではなかったものの、正直一時的にでもお金がなくなるのは不安だし、高額なお金を下ろすのも心配で。
なので、一回でスッキリ終わる限度額適用認定証の方を選びました。
たまたま会社でも、このような制度があるのだというポスターが張り出されていて、管理の人にお願いし書類等揃えていただきました。そして、書類を記載し郵便で書類を自分の保険証を発行している発行元へ送りました。
ほどなくして、申請が認可され「限度額適用認定証」が送られてきました。だいたい申請から1週間ほどで手元に届きます。
それから、入院手続きの時に提示し、退院後の請求で限度額を超えた分が差し引かれた「74,520円」で済みました。10万もあればお釣りが返ってくるくらいで、入院と手術を受けることができます。
そのため、入院中にお金を心配することはあまりないんですね。他の方のブログでは、これに生命保険を適用させて、4万ほどに抑えている方もいました。保険適用外になってしまうところは、適用されないと思うので、生命保険と併せて申請すると、うまく利用することができるかもしれませんね。
かなり簡単で、難しいものではなかったので、前もってわかっているのであれば、用意して手続きの際に提出するのが、心的にもお財布的にも優しいと思います。
次回のプレート除去手術の時にも使用しようと思っています。
ち・な・み・に
入院や手術をする場合、簡単なもの以外はすぐには仕事復帰することがでいない場合が、多いでと思います。私も2週間の入院と1回目の復帰に退院後1週間は自宅療養をし、結局、後遺症から復帰が難しかったために、その後2ヶ月も休職をしました。
この期間は、有休を使わない限りお金は発生せず、貯金を切り崩したりしなくてはなりません。
その時に、入院の大体の期間等や休職する期間がわかっている場合（わかってなくても後で申請はできるので大丈夫）、「傷病手当金」を申請すると給料のおよそ2/3の額を受け取ることができます。
このように自分のその時々の内容によって、うまく国の制度を活用することで、お得に済む場合もあるので、調べてみるといいかもしれません。
